日本社会福祉学会

１．研 究 目 的

　本研究では、2006年から2008年に地域と連携・協働して実施した４学科4年生（看護・理学・作業・社会福祉）合同の インタープロフェッショナル演習（以下、ＩＰ演習とする）における学生の学びを分析し、社会福祉教育との連続性の観点 から意義と課題を検討することを目的とする。また、ＩＰ演習にかかわった施設や機関、ファシリテータや家族からの評価 をふまえ、地域と連携・協働したＩＰ演習の今後の展開について示唆を得たい。

２．研究の視点および方法
１）学生個人（2007：42名）の振り返り記述をＫＪ法により分析した全体像について、社会福祉士教育との連続性や地域・ 現場との関係について検討する。
２）A県B地域における３パターン（個人・集団・地域）の担当事例（自己による記述・参与観察データ）より、社会福祉 学科学生の関わりについて専門教育の観点から検討する（2006～2008）。
３）ＩＰ演習を受け入れた施設ファシリテータ（2008：18名）の振り返り記述より、現場や地域のメリットを整理する。
４）地域課題をもとに展開したＩＰ演習報告会と専門職連携推進会議（地域拡大版）のアンケート結果（2008：16名）より、 地域で展開する意義について検討する。

３．倫理的配慮

　学生や利用者、施設には事前に説明し、承諾を得てインタビュー等を実施した。報告会や報告書作成、研究発表に おいても、個人情報保護を遵守した。

４．研究結果及び考察
１）学生の学び（変化）の全体像
　　【チーム】【自他の専門的特徴の理解】【利用者中心】【利用者理解と支援計画】【施設にみる連携の姿】【専門教育】 　　【振り返ったこと・その他】の７カテゴリーが抽出された。これらのうち【利用者中心】が軸となり、【利用者理解と 　　支援計画】【チーム】【自他の専門的特徴の理解】の３カテゴリーが関連し、利用者（個別と集団）の支援計画検討に 　　よる変化を示しており、各々の連続性を示唆する「接点」カテゴリーが存在している。
　　また、ＩＰ演習が専門教育との連続性の上に成り立つことを意味する【専門教育】は＜専門学習との連続性＞＜これまで の経験実習＞に分類される。ＩＰ演習を現場にて実施することを意味づける【施設にみる連携の姿】が得られ、現場職員への インタビュー等を通じ、利用者中心の支援を目指す思いに触れる体験は、チーム形成の動機を高め、チームケアの理想的援助 を実感する貴重な機会として捉えていることが分かった。さらに、学生自身の変化として、【振り返ったこと・その他】が 確認された。
２）①個別利用者の支援計画への取組では、利用者へのインタビューを自然に実施し、地域を生活レベルで把握すること等を 提案できていた。②介護予防事業に参加する集団への支援では、混迷するメンバーを支援したり、見えにくい利用者のニーズ に着目し、インフォーマルケアラーや市民にまで視点を広げることができていた。③認知症高齢者に関する地域課題をテーマ とした展開（福祉保健総合センター）では、社会資源を理解して家族インタビューを実施し、見えにくい利用者のニーズを 理解する必要性について提案できていた。④共通して不十分であったのは、介護職の役割やケア内容に関することであった。
３）現場や地域のメリット
　　ＩＰ演習を引き受ける意義・メリットは①利用者・家族、②施設ファシリテータ、③現場、④地域の４つに分類された。 ①では、学生との交流を通じた感謝や喜びが表現されていた。長期的には現場が変わることが利用者のメリットであるという 回答も見られた。②では、「事前調整による刺激」、「連携・協働の必要性の認識化」、「チーム形成のプロセス理解」、 「受けた研修の現場活用」等、前向きなものが多かった。③では「インタビュー時の多職種理解促進」、「利用者中心の支援 への刺激」、「施設内報告を通じた連携・協働の認識共有」、「プランの活用」等が確認された。④については、地域課題を テーマとした機関以外は少なかった。
４）地域課題をテーマにした場合の意義
　　家族会の発言や学生の支援計画を今後に活かすことや、ＩＰ演習への期待が多かった。学生は、報告会にて曖昧であった 地域を実感し、意義を再確認できていた。

５．結論
１）学生にとってＩＰ演習の体験は多職種理解を促進しており、ＩＰＷの原体験となる可能性が見受けられる。
２）ＩＰ演習では、社会福祉教育で培ってきた理念や知識・技術等を活かすことができた。
３）ファシリテータが核になり、現場で連携・協働が進むことが確認された。利用者や地域への意義は、長期的展望をもつ 必要がある。
４）地域課題をテーマとしたＩＰ演習は、学生のみならずファシリテータや利用者・家族の参加意欲を高めていた。地域での ＩＰＷを促進すべく、今後も地域課題を継続して取り上げていくことが重要である。
・本研究は文部科学省現代ＧＰ「保健医療福祉の専門職連携教育」（2006～2008）の成果の一部である。
・他の共同研究者：杉山明伸・朝日雅也、ＫＪ法の検討は大塚真理子・國澤尚子・田野ルミと共に分析した。2008年の A地域福祉保健総合センターは、木下聖も担当した。
・参考文献：埼玉県立大学編『ＩＰＷを学ぶ～利用者中心の保健医療福祉連携～』中央法規、2009年