介護支援専門員による情報の共有化に関する実践についての研究
○ 大阪市立大学大学院生活科学研究科前期博士課程 兪 秀娟 （会員番号7555）
大阪市立大学大学院前期博士課程 裵 孝承（会員番号7556）
大阪市立大学大学院前期博士課程 金 銀静（会員番号7557）
大阪市立大学大学院前期博士課程 豊川 美奈子（（会員番号7558）
大阪市立大学大学院前期博士課程 畑 亮輔（会員番号6695）
大阪市立大学大学院前期博士課程 岡田 進一（会員番号1746）
大阪市立大学大学院前期博士課程 白澤 政和（会員番号0769）
キーワード： 《介護支援専門員》 《情報の共有化》 《ケアカンファレンス》
医療・保健・福祉の連携が必要とされている現状において、多職種でのチームアプローチへの関心が ますます高まっている。その際、多職種間の情報共有は必須であり、ケアカンファレンスは、情報共有の1つの 重要な手段として取り上げられている。しかし、現在、介護支援専門員が、ケアカンファレンス内外において、 情報の共有化をどの程度行っているか、その現状について明らかにした実証的研究は、あまり多く行われていな い状況にある。そこで、本研究では、チームアプローチ実践において中核とされている情報の共有化について、 介護支援専門員がどの程度実践しているのかを明らかにする。
２．研究の視点および方法WAM－NETに登録されている大阪府下の居宅介護支援事業所400ヵ所及び地域包括支援センター100ヵ所を無作為 に抽出し、そこに所属する介護支援専門員500名を調査対象とした。調査方法は、無記名による自記式質問紙を用い た郵送調査とし、調査期間は、2009年1月14日から2009年2月14日までである。質問紙の回収数は272票、回収率は54.4％ であった。調査項目は、先行研究や文献より、「ケアカンファレンスでの情報の共有化」に関する実践についての9項目、 と「ケアカンファレンス以外での情報の共有化」に関する実践についての10項目を設定し、それぞれの回答選択肢について は、「まったくしていない（1点）」、「あまりしていない（2点）」、「ときどきしている（3点）」、「いつもしている （4点）」の4段階リッカートスケールを用いて得点化した。質問項目については、高齢者福祉領域における研究者からエキ スパートレビューを受け、内容妥当性を確認した。
３．倫理的配慮調査に当たっては、研究の趣旨を説明する依頼書に匿名性とプライバシー保護を遵守すること、また、研究目的以外で 調査結果を使用しないことを明記し、無記名で返送されるようにした。さらに、すべての回収された調査票に関する情報を コンピュータでデータ化し、事業所及び回答者の匿名性が確保されるようにした。
４．研 究 結 果1）対象者の基本属性
性別（N＝265）は、女性が74.0%であり、男性より高い割合であった。平均年齢は49.4歳、平均経験年数は4.7年で
あった。年齢（N＝268）は、50代が36.2%と最も多く、40代（34.0％）、30代（26.9%）が続いて多かった。学歴
（N＝263）は、各種専門学校・高校卒・中学校卒が全体の6割（60.1%）を占めていた。所持資格（N＝260、複数回答）
については、看護系資格を所持している対象者が19.2％、福祉系資格を所持している対象者が58.8%であった。
2)情報の共有化に関する実践について
①ケアカンファレンスでの情報の共有化に関する実践については、最も平均得点が高かった項目は、「利用者の状況
の変化について確認している」で、平均得点は3.633±0.549であった。一方、最も平均得点が低かった項目は、「各
メンバーがアセスメントで収集した利用者に関する共有すべき情報について、メンバー間で確認している」であり、
平均得点は3.297±0.680であった。②ケアカンファレンス以外での情報の共有化に関する実践については、最も平均
得点が高かった項目は、「利用者の心身の急激な変化や利用者の環境の変化が起きた場合、速やかにメンバーに利用者
の情報を伝えている」で、平均得点は3.800±0.500であった。一方、最も平均得点が低かった項目は、「緊急事態が起
きた場合、他のメンバーへの連絡手順を決めている」であり、平均得点は3.109±0.970であった。
3)全体的まとめ
「ケアカンファレンスでの情報の共有化」及び「ケアカンファレンス以外での情報の共有化」の実践についての全体的
な平均得点（4点満点）は、全体的に高い数値を示した。このことは、介護支援専門員の間でケアカンファレンス内外
における情報の共有化に関する認識が高まっていることを示していると考えられる。特に、利用者の状況の変化に対応
するための情報の共有化については、カンファレンス内外で迅速に行われていることが本研究結果から伺える。利用者の
状況の変化に対応するための情報の共有化は、さまざまな研修や介護支援専門員のテキストなどでも強調されているとこ
ろである。つまり、本研究結果は、研修やテキストで強調されていることが介護支援専門員によく認識され、実践されて
いることを示唆していると考えられる。一方、カンファレンス内でのメンバー間における情報の確認については、カンファ
レンスの各参加メンバーや介護支援専門員の時間的な制約のために、やや平均値が低くなったのではないかと考えられる。
また、緊急事態での他のメンバーへの連絡手順の決定については、リスク管理において必要とされているが、介護支援専門
員のさまざまな時間的制約などにより、適切に行われていない可能性があることも示された。さらに、この2項目については
標準偏差もやや大きく、よく実践している者とあまり実践していない者などに大きく分かれていることも示された。
以上のことから、今後、多職種間で、情報の共有が行われる場合、情報の確認が徹底されることや緊急時連絡体制の整
備がなされることが重要であることが示唆された。
なお、本研究は平成20年度学術振興会科学研究費：基礎研究（A）（代表研究者：白澤政和、分担研究者：岡田進一）の
研究の一部である。
