介護支援専門員によるカンファレンス実践に関連する要因について
－チームアプローチの促進および阻害要因を中心に－
○ 大阪市立大学大学院前期博士課程 豊川 美奈子 （会員番号7558）
大阪市立大学大学院前期博士課程 裴 孝承 （会員番号7556）
大阪市立大学大学院前期博士課程 金 銀静 （会員番号7557）
大阪市立大学大学院前期博士課程 兪 秀娟 （会員番号7555）
大阪市立大学大学院前期博士課程 畑 亮輔 （会員番号6695）
大阪市立大学大学院 岡田 進一 （会員番号1746）
大阪市立大学大学院 白澤 政和 （会員番号0769）
キーワード： 《カンファレンス》 《チームアプローチ》 《介護支援専門員》
介護支援専門員はケアプランの立案にあたって、そのプランを効果的かつ質の高いものとし、居宅サービス等の担当者から専門的な 見地に基づいた意見等を求めるため、カンファレンス（サービス担当者会議）を開催するものと介護保険法上では位置づけられている。 そのカンファレンスでは、サービス利用者の状況等について、専門的な知見に依拠した情報等を、職種間で共有することが重要になって くるが、正確な情報を共有し合うためには、カンファレンスに参画する人々の間でチームアプローチの考え方に対する共通認識が必要と なる。そこで、本研究では、介護支援専門員が開催するカンファレンスの実践と、チームアプローチに関する認識との間に関連があるの ではないかと考え、カンファレンスの実践とその認識との関連について明らかにすることとした。
２．研究の視点および方法調査対象者は、ＷＡＭ－ＮＥＴに登録されている大阪府下の居宅介護支援事業所400ｹ所を無作為に抽出し、そこに所属する介護支援専 門員400名および、同じくＷＡＭ－ＮＥＴに登録されている大阪府下の地域包括支援センター100ｹ所を無作為に抽出し、そこに所属する介 護支援専門員100名の合計500名とした。調査方法は自記式質問紙による郵送調査とし、調査期間は平成21年1月14日から平成21年2月14日 までであり、質問紙の回収率は54.4％（272票）であった。調査項目は先行研究をもとに、介護支援専門員の考えるチームアプローチを 促進および阻害する要因に関連する事項として18項目、カンファレンス実践に関連する項目として9項目を設定し、エキスパートレビュー により内容妥当性を確認した。またこれらの項目については因子分析（主因子法）を行い、結果として、チームアプローチを促進および阻害 する要因として5因子が、カンファレンスの実践に関しては1因子が抽出された。また、それぞれの因子については内的一貫性（信頼性）を Cronbachのα係数で確認した（各因子の信頼性係数α：すべてにおいて0.66以上）。チームアプローチを促進および阻害する要因に関連する 事項についての各項目の回答選択肢には「そう思う（5点）」から「そう思わない（1点）」までの5段階リッカートスケールを、カンファレンス 実践に関連する各項目の回答選択肢には「いつもしている（4点）」から「まったくしていない（1点）」までの4段階リッカートスケールを 用いて尋ね、得点化した。分析方法は、カンファレンスの実践状況とチームアプローチの促進および阻害要因の認識状況を把握するために 単純集計を行い、さらにカンファレンスの実践に関連するチームアプローチの促進および阻害要因を明らかにするため、相関分析を行った。
３．倫理的配慮調査にあたっては、匿名性とプライバシー保護を遵守すること、研究目的以外で調査の結果を利用しないことを明記し、調査票とあわせ て調査対象者に郵送した。また回収された調査票はすべて数値化し、匿名性が確保されるよう配慮を行った。
４．研 究 結 果 因子分析の結果、チームアプローチを促進および阻害する要因として、『専門性の違いによる阻害要因』、『目的の相互理解による促進要因』、
『情報共有の方法と体制の整備による促進要因』、『事業所の考え方の相違による阻害要因』、『メンバー間での専門性尊重による促進要因』と
5つの因子が抽出された。それぞれの因子の各項目の平均値は、2.57、3.83、4.04、2.88、3.72であった。促進要因は、認識が高いほど促進され
ることを表し、阻害要因は、認識が高いほど阻害されることを表している。また、カンファレンスの実践に関しては1因子が抽出され、各項目の
平均値は3.47であった。カンファレンスの実践とチームアプローチを促進及び阻害する5つの因子との相関分析の結果、『専門性の違いによる阻害
要因』（r=-.173、p<.01）、『目的の相互理解による促進要因』（r=.312、p<.01）、『情報共有の方法と体制の整備による促進要因』（r=.334、
p<.01）、『事業所の考え方の相違による阻害要因』（r=-.222、p<.01）、『メンバー間での専門性尊重による促進要因』（r=.155、p<.05）と、
全ての因子間で有意な関連が見られた。
『専門性の違いによる阻害要因』、『メンバー間での専門性尊重による促進要因』とカンファレンス実践との相関係数から、専門性の相違は
カンファレンスにおいてそれほど問題視されていないと考えられた。『目的の相互理解による促進要因』、『情報共有の方法と体制の整備によ
る促進要因』、『事業所の考え方の相違による阻害要因』との相関係数から、むしろ各々のチームメンバーが所属する事業所の考え方が異なる
ことがカンファレンスの実践を困難にしていると考えられ、なぜカンファレンスに参画するのか、メンバーそれぞれが相互に目的意識を持つこと
が重要であると考えられる。さらに情報共有の方法や体制について、事前に関係機関の間で話し合っておくことも、カンファレンスを適切に
実践していくための方策であることが示された。
なお、本研究は平成20年度学術振興会科学研究費基礎研究Ａ（代表研究者：白澤政和・分担研究者：岡田進一）の研究の一部である。
