日本社会福祉学会

１．研 究 目 的

わが国の自殺者数は、平成10年に3万人を超えて以降、高い水準で推移しており、自殺対策は社会問題として取り組むべき 喫緊の課題となっている。自殺には、生活上のさまざまな要因が複雑に関係していることから、自殺ハイリスク者の支援には、 医学的、心理学的な知見から治療にあたる専門家だけでなく、その人の生活上の問題や課題を幅広い視野で捉えて支援できる 人材が必要である。それには、自殺の複雑な構造を網羅的にアセスメントし、サービス利用者と共に問題解決の糸口を見つけ ていく専門職として、ソーシャルワーカーが求められている。
　　ところで、海外の先行研究では、医療従事者の自殺に対する態度が、自殺のハイリスク者に対するケア行動に影響すると 言われている(Bagley & Ramsay 1989)。Samuelssonら(1997)は、支援者が自殺企図者に対して敵意的で、自殺行動を真剣に受 け止めていないこともあると指摘している。このような研究結果から、ソーシャルワーカーが自殺傾向にある人をより効果的 に支援していくには、まず、ソーシャルワーカーが持っている自殺に対する態度を明らかにする必要があると考える。
　　これまで、自殺に対する態度を測定する尺度として、Suicide Opinion Questionnaire (Domino, et al. 1980)やSuicide Attitude Questionnaire (Diekstra & Kerkhof 1989)、Attitude towards Suicide scale (Renberg & Jacobsson 2003)などが 開発され、多数の態度研究が実施されてきた。しかし、ソーシャルワーカーの自殺に対する態度の実態把握や、自殺ハイリスク 者に対するソーシャルワーカーのより効果的な支援に資するような態度研究はこれまで実施されていない。
　　そこで本研究は、ソーシャルワーカーがより効果的に自殺対策に取り組むための教育研修プログラム確立等に有益な知見 を得ることを将来目標とし、ソーシャルワーカーの自殺に対する態度に関連する因子を探索的に検討し、今後の研究の方向性 を模索した。

２．研究の視点および方法

2008年度に開催された自殺対策に関する研修やセミナーの参加者198名に実施した自殺に対する態度研究のアンケート調査 のうち、ソーシャルワーカー46名の回答を本研究の分析対象とした。使用した調査票は、自殺に対する態度を測定する尺度で あるAttitude toward Suicide scale(ATTS)日本語版（小高ほか2008）、基本属性、これまでの自殺に関わる臨床および個人的 経験、自殺対策に関する研修やセミナー等への参加経験などの質問項目で構成した。ATTSは、自殺に対する態度を測定する長 年の尺度開発の影響を受けつつ、実施可能の高い尺度としてスウェーデンで開発された。またATTSは、現在ヨーロッパ諸国で 研究が進められている、うつや自殺に対する大規模なアクションプログラムであるEuropean Alliance Against Depressionに も取り入れられている。日本語版は小高ら(2008)が、オリジナル製作者からの翻訳許可取得、日本語へ翻訳、自殺対策研究の 専門家による検討、暫定的日本語版による試行調査、バックトランスレーション、オリジナル製作者との協議、最終加筆・修 正を経て作成した。

３．倫理的配慮

本研究は、国立精神・神経センターの倫理審査委員会で審査され、同センター総長の承認を受けて実施した。研究への参加 は任意であり、参加者には、調査の目的、個人の権利擁護および個人情報の保護に関して記載した説明書を調査票に添付して 配布した。調査票は無記名とし、特定の個人を識別することができる情報は収集しなった。

４．研 究 結 果

データ分析の対象者は、女性36名(78.3%)、平均年齢40.5歳(SD±10)、ソーシャルワーカーとしての経験年数は平均10.2年 (SD±8.5)であった。臨床上、自殺念慮のある利用者や自殺企図者、あるいは自殺既遂者と関わった経験があると答えた人は 44名(95.7%)、個人的身近な関係において、自殺念慮のある人や自殺企図者、あるいは自殺既遂者と関わった経験があると答 えた人は26名(56.5%)だった。またこれまでに自殺対策に関する研修やセミナー等へ参加したことがある人は23名(50%)だった。
　　ATTS日本語版『自殺の容認』因子の総合得点は、個人的身近な関係において自殺で亡くなった人がいる人は、そうでない 人に比べ有意に高く、より自殺を容認しない態度傾向にあった。また、過去に自殺対策に関する研修やセミナー等への参加 経験がある人はない人に比べ、『自殺へのタブー視』因子の総合得点が有意に高く、よりタブー視しない傾向にあった。ま た、『自殺の容認』因子の総合得点はソーシャルワーカーとしての経験年数と有意な正の相関が（経験年数が多いほど、自 殺を容認しない）、『自殺者の心境理解』は年齢と有意な負の相関（年齢が高いほど、自殺者の心境をより理解）が認めら れた。
　　臨床上、9割以上のソーシャルワーカーがサービス利用者の自殺念慮や企図、既遂を経験しているにもかかわらず、自殺 対策関連の研修等への参加経験者は5割にとどまっており、自殺対策を担う専門家として、ソーシャルワーカーがより効果的 に自殺対策に取り組むための更なる教育的介入が求められる。本研究の対象者は自殺対策研修の参加者であり、結果の一般 化には限界があるが、今後の研究を方向づける重要な示唆を得ることができた。