要支援高齢者のソーシャルサポートに対する通所系サービス利用の効果
－新規認定者を対象にした利用者と非利用者の比較－
○ 首都大学東京大学院 石附 敬 （会員番号6958）
首都大学東京大学院 加藤 利佳子 （会員番号6451）
明星大学 浅井 正行 （会員番号3535）
首都大学東京 和気 純子 （会員番号1605）
キーワード：《ソーシャルサポート》 《介護予防》 《要支援高齢者》
１．研究目的
高齢期は肉体的，精神的，社会的に様々な喪失を経験するため，それらへの適応を助ける重要な資源としてソーシャルサポートが考えられる．これまで，主に一般高齢者のソーシャルサポートの向上を目的とした介入研究が国内外において行われているが，要支援高齢者を対象にしたものはほとんど見られない．要支援高齢者に対する介護予防は国の政策課題として掲げられ，効果的な介入方法が模索されているが，現状では身体機能の向上を目的としたものが中心である．本研究は，要支援高齢者のソーシャルサポートに対する効果的介入方法を検討していくために，まず，既存のサービスの中から対人交流の機会が多いと考えられる通所系サービスに焦点をあて，通所系サービスの利用が要支援高齢者のソーシャルサポートに与える効果の検証を行うことを目的とした．
２．研究方法
本研究は，「A市介護予防サービス（予防給付）効果評価調査」（実施主体 首都大学東京大学院人文科学研究科 和気研究室）の調査データを基にしている．
（１）対象者
東京都内のA市において，平成19年11月から平成20年3月に新規に要支援認定を受け，介護予防ケアマネジメント・サービスに基づいて，継続的に介護予防サービスを利用した利用者137名のうち，6カ月後の2回目調査に回答した111名を対象とした．
（２）調査方法
地域包括支援センターの職員が対象者宅を訪問し，初回認定直後及び6ヶ月後の2回，調査を実施した．調査項目は，基本属性，利用サービス，ADL,IADL,精神的健康度（WHO5），ソーシャルサポート等である．ソーシャルサポートは情緒的，手段的，情報的の3種類について，同居家族，別居家族，隣人・友人，専門職の4主体別に，受領と提供の両方向について質問し，「受領サポートの合計」「同居家族からの受領」「別居家族からの受領」「友人隣人からの受領」「専門職からの受領」「提供サポートの合計」「同居家族への提供」「別居家族への提供」「友人隣人への提供」として尺度化した（α=0.78～0.96）．種類別サポートの受領及び提供は，α係数が十分な値を示さなかったため，分析に含めなかった．
（３）分析方法
通所系サービスを利用した者を「利用者」(N = 62)とし，それ以外を「非利用者」(N = 49)とした． 6ヶ月後と初回調査時のサポート量の差を求め，両群の平均を比較した．欠損値には平均値を代入し，統計的検定にはｔ検定を用いた．同様の方法でADL,IADL,精神的健康度についても比較を行った．
３．倫理的配慮
地域包括支援センター職員が対象者に対し，研究の目的を書面及び口頭で説明し，同意が得られた者に対し調査を実施した．各対象者にはコードナンバーを割り当て，リストはセンターで管理した．調査票は無記名で，コードナンバーのみ記入し，匿名性を確保した．
４．研 究 結 果
（１）初回調査時における両群の比較
基本属性について，居住形態に有意な差があり，非利用者群の方が一人暮らしの割合が高かった（20% vs. 43%）．心身状況では，精神的健康度が利用者群の方が有意に高かった．ソーシャルサポートは，「受領サポートの合計」「同居家族からの受領」「提供サポートの合計」「同居家族への提供」が有意もしくは有意に近い傾向で利用者群の方が高かった．
（２）6ヶ月後の効果の比較（表1参照）
ADL，IADL，精神的健康度への効果は，両群に有意な差は見られなかった．一方，ソーシャルサポートは，「受領サポートの合計」が利用者群の方が有意に向上しており（p<0.05），「同居家族からの受領」と「専門職からの受領」が有意に近い傾向で利用者群の方が向上していた．提供サポートは，全てにおいて両群に有意な差は見られなかった．尚，同様の方法で訪問系サービスの利用者と非利用者の比較を行ったが，ADL，IADL，精神的健康，ソーシャルサポートの全てにおいて利用群と非利用群に有意な差はなかった．
以上の結果により，通所系サービスの利用は要支援高齢者の全体的な受領サポート及び複数の提供主体別受領サポートの向上に役立つ可能性が示唆された．
表１：両群における6ヶ月後の効果の比較
